老人ホームでの入所を考えるとき、どのような基準で選択肢を絞り込めばよいでしょうか。

また老人ホーム入所までにどのような手順を踏むのでしょうか。

この記事では老人ホーム選びにまつわる不安を解消するために、老人ホームを選ぶ際に知っておくべきポイントをまとめて解説します。

老人ホームを選ぶ前に知っておくこと

老人ホーム選びで失敗しないために、選定の段階でチェックしたいポイントは次の３つです。

・入居条件

・費用

・退去要件

老人ホームの種類と入居条件

老人ホームと呼ばれる施設には各種あります。いずれの老人ホームも希望すれば誰もがすぐに利用できるものではありません。入所にあたって求められる条件には次のようなものがあります。

・入所希望者の年齢

・自立した生活の可否

・要支援や要介護認定の有無

・認知症の有無

・（公的施設の場合）所得制限

また老人ホームによって終身利用できるものもあれば、入所期間の定めがあるものと様々です。

11種類の老人ホームと入居条件をまとめたものが次の表です。

公的施設

種類	年齢	自立した生活	要介護	所得制限	終身利用
特別養護老人ホーム	65歳以上 （特定疾患が認められれば40〜64歳でも入所可）	✖️	要介護3以上 （特例で認められれば要介護1〜2でも入所可）	（所得が多いと費用が高額になることがある）	◯
介護医療院	65歳以上 （特定疾患が認められれば64歳以下でも入所可）	✖️	要介護1以上	✖️ （所得が多いと費用が高額になることがある）	◯
ケアハウス（一般型）	60歳以上	◯	✖️ （入所後介護が必要になった場合、要介護2まではケアを受けられる）	◯	✖️
ケアハウス（介護型）	65歳以上	△	要介護1以上	◯	◯
養護老人ホーム	65歳以上	◯	✖️ （入所後介護が必要になった場合、介護サービスを受けられる場合もある）	◯ （生活保護受給が必須）	✖️
介護老人保健施設	65歳以上	✖️	要介護1以上	✖️	✖️ （入所期間は3ヶ月まで）

公的な老人ホームは経済的に苦しい状況にある人を支援することを主旨とするため、所得制限があるほか、所得が多い世帯では費用が多くかかることがあります。

また養護老人ホームは生活保護を受給しており、施設入所が必要だと自治体が判断した場合にのみ入所できる施設です。任意に入所することはできません。

なお公的な老人ホームの一部は、身寄りのない高齢者の受け皿という役割も担っています。高齢化が加速する昨今では入所できるまで待たなければなりません。自分の希望するタイミングで入所できない可能性が高いことは念頭に置いて検討してください。

民間施設

種類	年齢	自立した生活	要介護・要介護	認知症	終身利用
介護付き有料老人ホーム	60歳以上	△ 必要に応じたケアが受けられる	◯	△ 施設により対応可能	△ 施設や契約内容により対応可能
住宅型有料老人ホーム	60歳以上	必要に応じたケアが受けられる	◯	△ 施設により対応可能	△ 施設や契約内容により対応可能
サービス付き高齢者向け住宅	60歳以上	◯	✖️ （入居後に介護が必要になった場合、介護事業所のサービスを導入する必要あり）	✖️ （入居後に介護が必要になった場合、介護事業所のサービスを導入する必要あり）	△ 施設や契約内容により対応可能
グループホーム	65歳以上 （特定疾患が認められれば40〜64歳でも入所可）	△ 施設によって対応が異なる	◯	◯ 認知症であることが必須	△ 施設や契約内容により対応可能

民間の老人ホームは、契約内容次第で受けられるサービス内容が大幅に異なります。

認知症を患っている方を対象にした老人ホームであるグループホームの一部には、生活保護受給中の方に対応するものもあります。しかし民間の老人ホームは経営母体が民間企業であり、福祉政策ではありません。

経済的にゆとりのある人が、自身の経済状況と希望するサービス内容に合わせて選ぶのが民間の老人ホームです。

費用の目安

それぞれの老人ホームの費用相場は次の通りです。

種類	入居金相場	月額費用相場
特別養護老人ホーム	なし	8〜13万円
介護医療院	なし	7〜13万円
ケアハウス	0～30万円	10〜14万円
養護老人ホーム	0～8.11万円	0～14万円
介護老人保健施設	なし	7〜13万円
介護付き有料老人ホーム	0～数百万円	16〜30万円
住宅型有料老人ホーム	0～20万円	10〜17万円
サービス付き高齢者向け住宅	0～20万円	12〜20万円
グループホーム	0～15万円	10〜15万円

民間施設では入居金の負担が必要な場合があります。契約段階でまとまった費用が必要になる可能性があることを考慮してご検討ください。

退去要件

老人ホームでよくあるトラブルのひとつに退去に関する問題があります。そのため老人ホームのほとんどが契約内容に退去要件を盛り込んでいるので、あらかじめ確認してください。

老人ホームで退去を求められる事例には次のようなものがあります。

• 長期入院により老人ホームに戻れない
• 老人ホームに入居してから介護が必要になった
• 他の入居者とのトラブル
• 施設利用料の未払い

退去にあたっては入居一時金を支払っていれば返還されますが、同時に居室の原状回復を求められます。また他の老人ホームに転院する場合、施設入所のための費用も想定しなければなりません。

万が一老人ホームを退去しなければいけなくなった時、どのくらいに費用を用意しておけばよいかを入所契約前に知っておくことで、安心して契約できます。

見学する前に知っておきたいこと

入所を検討する老人ホームに見学に出向く際は、施設の大まかな情報をチェックしてください。事前に情報を持っておくと、現地での見学がスムーズです。

また見学予約の際に時間を選べるのであれば昼食のタイミングを指定してください。食事の内容や提供の仕方に、施設のクオリティが表れます。

スタッフが丁寧かつ迅速に動いているか、入居者は食事を楽しんでいるか、スタッフと入居者の関係は良好であるか、といった様子を確認する最適なタイミングです。可能であれば、昼食を試食したい旨を申し出てください。

実際に見学する際のチェックポイント

老人ホームに見学に出向く際に必ずチェックしたいポイントが次の6点です。

・施設の雰囲気

・施設への交通アクセス

・施設設備の充実度

・食事の内容

・レクリエーションの内容

・介護体制の充実度

入所する老人ホームは、これから先の長い時間のほとんどを過ごす場です。老後の時間を充実したものにするために施設の雰囲気や食事の内容、余暇を楽しむ環境があるか、といった点を念入りに確認してください。

また加齢に伴い、体調が急変して介護が必要になることも考えられます。介護に対応しない老人ホームに入所した場合、転居先を探さなければなりません。入居後に介護が必要になった際にどの程度まで対応できるかもチェックする必要があります。

契約手続きについて

入所する老人ホームを決定したら、契約手続きに移ります。この時に作成する重要事項説明書という書類は、隅々まで目を通してください。

重要事項説明書の内容は多岐にわたります。主な内容は次の通りです。

・老人ホームを運営する企業の概要

・施設の概要

・居室面積や水回りの設備の有無

・サービス内容

・医療連携の有無

・居室を住み替える場合の条件

・退去要件

・職員数

・資格を有する職員の数

・夜間勤務する職員の数

・介護施設との提携状況

・利用料金

・前払金

・入居者の数

・苦情や事故への対応窓口

・入居希望者への事前の情報開

特に有料老人ホームの場合は民間企業が運営しているため、経営が傾き倒産する可能性も考えられます。万が一に備えて、経営母体の企業について情報を得ておくと安心です。

老人ホームへの入居をキャンセルしたいとき

入所を考えて契約に向けて話が進んでいた老人ホームでも、契約前であればキャンセルすることができます。

その際は電話や問い合わせメールから、担当者宛にキャンセルの旨を伝えてください。

老人ホームの契約は、利用者の人生を大きく左右する可能性があります。何か不安に思うことがあれば、一旦キャンセルして慎重に検討するのが得策です。

まとめ

老人ホームは、高齢者が第二の人生を送る場所です。施設やサービスの良し悪しだけでなく、入居している他の利用者、サポートにあたるスタッフとの相性も加味して慎重に検討してください。

また何らかの事情で万が一にも退所することになった場合も想定し、不測の事態にも備えておくことが大切です。

面倒でも現地まで足を運んで見学し、可能な限り実際の老人ホームの内容を体験しながら、最適な選択肢を見つけてください。